老後資金の必要額をたった３分で計算する方法
「老後資金の必要額を簡単に計算する方法ってないのかな？」
こんな疑問にお答えします。
老後にどのくらいのお金が必要か、できるだけ具体的な金額を知っておきたいですよね。
しかし、計算はなかなか大変です。
計算するのが面倒で、「知らないままにしている」なんて人も多いのではないでしょうか？
そこで、たった３分で自分に合った老後資金を見積もる方法をご用意しました。
この方法は、「簡単に計算したい！」というお客様の声に応えるため、私が独自にあみ出したオリジナルメソッドです。
細かい数字を出すことはできませんが、おおまかな金額を知りたい人には十分です。
老後資金の必要額が分かると、具体的な貯金や投資計画を立てることができます。
あなたの老後資金のプランニングは、より成功に近づくでしょう。
たった３分でできるので、ぜひ一度やってみてくださいね。
↓こちらの記事では、ライフプランや人生３大資金の全体像について解説しています。まだ見てない人はご覧ください。
老後資金の必要額をたった３分で計算する方法
それでは、老後資金の必要額を計算する方法をお伝えします。
電卓またはスマホを用意してください。
計算式
次の公式に、①と②を部分を代入して計算すればOKです。
老後資金の簡易計算式
必要な老後資金＝（①老後に必要な生活費ー②公的年金受給額）×12ヶ月×25年間＋1,000万円
「①老後に必要な生活費」の部分には、次の６パターンの中で、最も近い値を選んでください。
- 最低限の生活費（夫婦）：22.1万円
- 平均的な生活費（夫婦）：26.5万円
- ゆとりある生活費（夫婦）：36.1万円
- 最低限の生活費（単身）：13.5万円
- 平均的な生活費（単身）：16.2万円
- ゆとりある生活費（単身）：22.1万円
※数字は月額です。
「②公的年金受給額」の部分には、次の表の中から、最も近い値を選んでください。
夫婦の場合、２人分の年金受給額を合計してください。
（例えば、夫が14.3万円で、妻が5.2万円なら、合計で19.5万円を代入してください）
①と②を代入して、あとは電卓で計算すれば終了です。
ね？簡単でしょ？
具体的な計算結果を３つ紹介します
具体的な計算結果を３つ紹介します。
１つ目は、1960年生まれの夫婦。夫が会社員、 妻がパートで、平均的な生活費がかかるケースです。
（ちなみにこのケースが、政府が示す『モデル家庭』のことです）
「①老後に必要な生活費」は、平均の26.5万円。
「②公的年金受給額」は、夫婦合わせて19.6万円。
計算すると、
必要な老後資金＝（①26.5万円ー②19.6万円）×12ヶ月×25年間＋1,000万円＝3,070万円
つまり、老後に必要な資金は3,070万円となりました。
夫が会社員、妻がパートという家庭では、「3,000万円」が目安になりそうです。
２つ目は、1960年生まれの夫婦。共働きで年金がたっぷりもらえ、最低限の生活費でOKなケースを考えてみましょう。
「①老後に必要な生活費」は、最低限の22.1万円。
「②公的年金受給額」は、夫婦合わせて26.8万円も受け取れます。
計算すると、
必要な老後資金＝（①22.1万円ー②26.8万円）×12ヶ月×25年間＋1,000万円＝－410万円
なんと、お金が余るんです！
ニュースでは、「年金が足りなくてやばい！」という話ばかりを聞きますが、実はこうしたケースは珍しくありません。
しかも共働きですから、貯金や退職金もあるので、老後はかなりの余裕があるでしょう。
共働きで年金をたっぷり受け取り、つつましく生活できるなら、老後の心配はほとんどいらないということですね。
３つ目は、1990年生まれの若い夫婦。夫婦ともにフリーランス、ゼイタクして老後を送りたいケースを考えてみましょう。
「①老後に必要な生活費」は、ゼイタクに36.1万円。
「②公的年金受給額」は、夫婦合わせて6.2万円のみ。
計算すると、
必要な老後資金＝（①36.1万円ー②6.2万円）×12ヶ月×25年間＋1,000万円＝9,970万円
なんと、１億円近くのお金が足りません！
若い人で年金受給額が少ないけれど、老後はゼイタクしたいというケースでは、１億円くらいのお金が不足するんです。
すごい金額ですよね・・・。この数字を見ると、老後が不安になる人も多いのではないでしょうか？
計算結果はどうでしたか？
あなたの計算結果はどうでしたか？
「１円もいらない」という人もいれば、「１億円くらい必要」という人もいたでしょう。
かなりおおざっぱな計算ですが、ざっくりと老後資金を知るためには、十分な精度です。
その計算結果はぜひ覚えておきましょう。
そして、老後資金のプランをしっかりと立ててくださいね。
さて、ここで話を終えても良いのですが、
「もっと詳しく計算したい！」とか、
「数字の根拠を知りたい！」という人もいるでしょう。
この先では、より詳しくお話ししていきます。
老後資金を詳しく計算しよう
ここからは、より詳しい計算の方法や、数字の根拠をお伝えします。
詳しい計算には時間がかかりますし、若い人が細かい数字を計算しても、あまり意味がないでしょう。
しかし、「老後の必要資金をちゃんと知りたい」という方、特に50歳以上の方は、一度真剣に考えてみることをおススメします。
これをやれば、老後のお金についての理解度がグッと増して、老後資金のプランニングがより上手くできるでしょう。
老後資金の詳しい計算式は次の通りです。（簡易版と違うのは、③と④の部分）
老後資金の詳しい計算式
必要な老後資金＝（①老後に必要な生活費ー②公的年金受給額）×12ヶ月×③老後の年数＋④その他の支出
この計算式に、①～④の数字を代入して、計算すればOKです。
- ①老後に必要な生活費
- ②公的年金受給額
- ③老後の年数
- ④その他の支出
それでは①～④の順に解説します。
老後資金を考えよう ①老後に必要な生活費
まず初めに、「①老後に必要な生活費」を求めましょう。
これを求める方法は、次の２つがあります。
老後に必要な生活費を求める方法
方法１、現役時代の生活費から見積もる
方法２、統計値から見積もる
１つ目は、現役時代の生活費から見積もる方法です。
老後の生活費は、現役時代の８割程度に下がると言われています。
現役時代の生活費が月20万円なら、老後は月16万円くらい。
現役時代の生活費が月100万円なら、老後は月80万円くらいで生活できます。
もちろん、８割という数字はあくまで参考値です。
ここで大切なことは、老後の生活レベルは、現役時代の生活レベルに依存するということ。
月20万円で生活していた人なら、老後は月16万円でも生活できるでしょう。
しかし、月100万円で生活していた人が、いきなり月16万円まで生活レベルを下げるのは難しいでしょう。
ですから、現在の生活費を基準に、「このくらいで生活できる」という金額を考えるのが、１つ目の方法です。
２つ目は、統計値から見積もる方法です。
世の中の平均値などを参考にしながら、「自分ならこのくらいかな…」という数字をピックアップしてください。
「生命保険文化センター2019年」のデータによると、老後に必要な夫婦の生活費は次の通り。
- 最低限の生活費 22.1万円（年間265万円）
- 平均的な生活費 26.5万円（年間318万円）
- ゆとりある生活費 36.1万円（年間433万円）
もしあなたが「平均くらいで良い」と思うなら、毎月の生活費は26.5万円くらい。
「ゆとりある生活がしたいなぁ」と思うなら、36.1万円が必要です。
また、単身者の場合は、平均で16.2万円の生活費がかかります。（「総務省 家計調査年報（家計収支編）2018年（平成30年）」より）
これらの数字を参考にしながら、自分に近い数字を選んでみましょう。これが２つ目の方法です。
老後資金を考えよう ②公的年金受給額
続いて、「②公的年金の受給額」を求めましょう。
「年金2000万円問題」で大きなニュースになった、「2019年 年金財政検証」のデータを用いて考えます。
2019年時点でもらえる年金額は、次の通りです。
（このデータは、2019年で65歳になる人、つまり1954年生まれの方のケースになります）
2019年時点でもらえる年金額 平均値
基礎年金（自営業・パート・専業主婦の人）・・・月5.6万円
厚生年金（会社員・公務員の人）・・・月14.5万円
公的年金の受給額は、働き方によって違います。
自営業・パート・専業主婦（主夫）の場合、受け取ることができるのは「基礎年金」の部分だけです。
会社員や公務員の場合、基礎年金に加えて「厚生年金」を受け取ることができます。（厚生年金と基礎年金を「合わせて月14.5万円」という意味）
この金額を見ると、サラリーマンって本当に優遇されていますよね。フリーランスはまさに「不利ーランス」。もらえる年金はすごく少ないんですね。
なお、厳密な受給額は人それぞれです。「年金が未納」の場合は受給額が下がりますし、厚生年金は「収入に依存」します。また、夫婦の場合はそれぞれの年金額を合計してください。
年金の計算はすっごく面倒なので省略しますが、とりあえずはこの平均値を目安にしてみましょう。
さて、次に考えるのは、若者の年金です。
先ほどのデータは、あくまで1954年生まれのケース。若者が年金を受け取るのはもっと先です。
皆さんご存知かもしれませんが、若者がもらえる年金は今よりもっと少なくなります。
「2019年の年金財政検証（ケースⅥ）」によると、
33年後にもらえる年金額は４割くらい減少すると試算されています！
やばくないですか？
2019年時点（1954年生まれ）では、基礎年金5.6万円、厚生年金14.5万円が支給されます。
しかし、33年後には、これが40％減少します。単純計算すると、
2052年時点（1987年生まれ）では、基礎年金3.4万円、厚生年金8.7万円。
たったこれだけになってしまうんです。
もちろんこれは、「日本経済が停滞して」「65歳で受け取る」ことが前提の数字です。しかし、ざっくりとしたイメージはこれで良いでしょう。
生まれごとに表にしましたので、自分のケースをチェックしてみてくださいね。
この表を使えば、自分の年齢での平均的な年金受給額を見積もることができます。
詳しい解説は↓に示します。難しいので飛ばしてもらってOKです。
【補足説明】若者は年金をいくらもらえるのか？「2019年 年金財政検証」より
日本経済があまり成長せず、労働力が向上しない場合（ケースⅥ）では、所得代替率が2019年の「62％」から、2052年の「37％」まで減少すると発表されました。要は、もらえる年金額が、現在の62％から37％まで減少するので、37÷62＝60%。「33年後には、もらえる年金額は今より40％も減少する」ということなのです。
2019年時点の平均年金受給額は、
基礎年金・・・月5.6万円
厚生年金・・・月14.5万円
これが40%ダウンした2052年では、
基礎年金・・・月5.6万円×60%＝月3.4万円
厚生年金・・・月14.5万円×60%＝月8.7万円
現在の貨幣価値で、たったこれだけしかもらえないんです。仮に基礎年金の１人暮らしなら、毎月3.4万円しか年金が支給されません。残りの生活費は、自己資金で賄うしかないんです。
老後資金を考えよう ③老後の長さ
続いて、「③老後の長さ」を求めましょう。
老後の長さは、「引退」してから「亡くなる」までの期間のことで、人によってバラバラです。
ちょっと古いデータですが、厚生労働省の「平成17年簡易生命表」によると、
老後の長さは「男性が18年」「女性が23年」となっています。平均で20年くらいですね。
ここで、「いまは寿命が長くなっているんだから、老後も長くなるのでは？」と思うかもしれませんが、実は「引退の年齢」もどんどん延びています。ですから、老後期間が30年、40年と、急激に長くなるとは考えにくいでしょう。
※くわしくはこちらの記事で解説しています。→「人生100年時代」の今、一生涯に得るお金、必要なお金とは？
ですから、少し余裕を持って、老後の長さは25年を目安として考えると良いでしょう。
引退が早い方や、女性の場合は、30年くらいでも良いかもしれません。
老後資金を考えよう ④その他の支出
最後に、「④その他の支出」を求めましょう。
その他の支出とは、突発的に発生する支出のことで、次の支出を指します。
- 医療費（自己負担分）
- 介護費（自己負担分）
- マイホームのリフォーム・修繕代
- 葬式代（夫婦なら２人分）
- 趣味（旅行などの高額な出費）
特に、１医療費、２介護費、３マイホームのリフォーム代・修繕費、この３つは欠かせない出費になる可能性があります。しっかりと備えておきましょう。
真っ先に備えておきたいのが「１医療費」です。
老後の医療費自己負担は、ざっくりと300万円くらいかかります。
「意外と少ないな」と思うかもしれませんが、日本には手厚い社会保障があります。
窓口負担は１割ですし、高額な医療費が必要になっても、「高額療養費制度」で医療費がカバーされます。
ですから過剰に恐れる必要はないのですが、老後はほぼ確実に医療費が必要になるので、生活費とは別にお金を備えておきたいですね。
ここでちょっと心配なのが、「社会保険制度の改悪」です。
例えば、2022年より、75歳以上での窓口負担額が「１割→２割」へと改悪されます。なかなか厳しいですよね…。こうした制度改悪がどんどん進んでいくと考えると、もう少しお金の準備が必要かもしれません。
不安な方は、400万～500万円くらいを準備しておきましょう。
続いては「２介護費」です。
実は介護費の自己負担は、医療費より高額になります。目安を知っておき、事前に準備しておきましょう。
※なお、「親の介護費」を子が負担するケースもあるので注意してください。
生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査H30」によると、
平均的な介護期間は４年７カ月。
費用は、一時費用で69万円＋月額7.8万円＝約500万円必要です。
なかなかの金額ですね・・・。
（※一時費用とは、自宅リフォーム代や、介護用ベッド費です。）
ちなみに、介護といってもピンキリで、自宅介護なのか、公的施設なのか、民間施設なのか、状況で金額は大きく変わります。
「家計経済研究所2016年」によると、自己負担金（１割負担）は以下の通りです。
- 自宅介護 月５万円＋生活費
- 公的施設 月８～14万円
- 民間施設 月15～35万円
こうしてみると、民間施設はすごく高額になりますね。
中には「数億円」かかる高額な老人ホームもあります。こうした施設に入りたい場合は、もっともっと大きな金額が必要ですね。
とりあえず、ざっくり500万あれば大丈夫！とだけ知っておきましょう。
続いては、「３マイホームのリフォーム・修繕代」です。
マイホームを持っている場合は、長い老後の期間で、家のリフォームや修繕が必要になるでしょう。
費用はピンキリですが、目安は250万円くらい。
家の修繕が必要になった場合、避けることができない出費になります。必須資金として、しっかりと備えておきましょう。
「１医療費」と「２介護費」、そして「３マイホームのリフォーム・修繕代」の３つが、生きていくために必須の経費です。
３つ合わせて、ざっくりと1,000万円。
生活費とは別に1,000万円を用意できれば、老後の突発的な支出にも安心して対応できるでしょう。
なお、「４葬式代」や、海外旅行などの「５趣味」のお金を準備するのも良いでしょう。ただし、生きていくために必須の支出ではないので、「余剰資金」として考えるのが良いかもしれません。
（※ちなみに、葬式代は２人で250万円くらいです。高額な葬式もあるのでご注意を）
まとめ
本記事では、老後資金の必要額をたった３分で計算する方法についてお伝えし、さらに細かい計算法も解説しました。
老後資金の計算法
- 簡易計算式 必要な老後資金＝（①老後に必要な生活費ー②公的年金受給額）×12ヶ月×25年間＋1,000万円
- 政府が示すモデル家庭では、3,000万円くらいのお金が必要
- 共働き＋節約できる家庭なら、老後資金はむしろ余る
- フリーランス＋ゼイタクしたい家庭なら、１億円近く足りない
- 老後資金を詳しく知りたい人は、詳細の計算式で計算すると良い
- 詳細の計算式 必要な老後資金＝（①老後に必要な生活費ー②公的年金受給額）×12ヶ月×③老後の年数＋④その他の支出
- ①老後に必要な生活費は、「現役時代から比較する方法」と、「統計値から見積もる方法」の２つがある
- ①老後に必要な生活費は、夫婦平均で26.5万円、単身なら16.2万円
- ②公的年金受給額は、2019年時点なら、基礎年金5.6万円、厚生年金14.5万円
- ②公的年金受給額は、33年後に40%ダウンすると予想。この場合、基礎年金3.4万円、厚生年金8.7万円
- ③老後の長さは、25年間が目安。不安なら30年間で計算する。
- ④その他の支出には、医療費300万、介護費500万、リフォーム代250万。合計で約1,000万円は必須。
- ④その他の支出には、葬式代や趣味代などを入れて考えても良い。
老後資金の必要額が分かると、具体的な貯金や投資計画を立てることができ、老後資金のプランニングがより上手くいくようになります。
ぜひ「自分に必要な老後資金は〇〇円！」と言えるようになってくださいね！
ここまでお読みいただき、ありがとうございました。
↓こちらの記事では、ライフプランや人生３大資金の全体像について解説しています。まだ見てない人はご覧ください。
